なんと、2021年度入試で予定されていた、
大学共通テストでの英語民間試験の利用が中止になる、というニュースが飛び込んできた！
近いうちに記事にしよう、と下書きしていた内容が、だいぶ無駄に！(笑)
何度か書いてきたように、私自身は大学入試での英語民間試験の必須化には反対で、特にこの数年の「４技能」の推進はやりすぎだと思っているので、正直安心した。
ただ、なおの大学入試を考えると、民間試験の利用は非常に有利に働くのがジレンマだ。
要は、「４技能」対策には、子どもが育ってきた環境の格差が大きく働くし、このブログでずっと書いてきた親子英語環境は、この格差そのもの、ということだろう。
報道によると、2024年度の実施を目指して検討する、とのことなので、なおが大学進学する年度に導入される可能性は残っている。
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現在の大学入試、特に３～５教科の入試科目の得点で査定される試験では英語の比重が大きい。これは、大学入学後・卒業後に英語が必要になるから、というよりは、努力の要素が大きく（学習量が増えると学力が上がる）、文理両方の科目と相関が高く受験生の学力を表していると考えられる、という面が大きい。
つまり、英語ができる生徒は、真面目でしっかり勉強し、国語や数学もできる傾向になる、ということになる。言語能力、論理力、記憶力といった能力の目安になる。
親子英語的な英語力は、実際に役に立つ、実践的な英語力である一方で、こつこつ勉強して身につけた力ではないので、他の科目との関連性は低いかもしれない。
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現在の政府の考え方としては、大学入試（さらには高校から小学校まで）における、旧来の筆記試験による「学力」の選抜は時代遅れで、現代のニーズに合った「人材」を育成できない、ということのようだ。
「１点刻み」が不毛であるとされたり、マーク式が丸暗記で解ける、と揶揄されたり。センター試験に代わる共通テストで記述式が導入されるのも同じ理屈だ。
こうした動きは、何年も前からあって、意外と知られていないことだが、今は国公立大学でも学科試験を受ける一般試験だけでなく、推薦入試やAO入試が増えてきている。
このあたりの記事によると、定員ベースで20%ぐらいになるようだ。
全体的な傾向としては、偏差値の高い大学ほど推薦・AOの割合が小さい。
この割合は、今後、増え続けていくだろう。学業に励んで立身出世、といった価値観が薄れていくのかもしれない。
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なおの場合、学校の成績が良いわけではないので、推薦入試やAO入試を使えるわけでもなさそうなのが難しいところだ。
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